大規模災害　南海トラフ地震と首都直下地震つについて

災害大国日本で、今心配だといわれているのは、大地震の発生です。

日本は地震大国。世界で起こるM6以上の地震の、約2割がこの小さな国土の周辺で起こっています。地震の発生域は、地球表面を覆うプレートの境界とほぼ一致しています。日本の国土の下には、４つのプレートがあります。その２つの海側のプレートが2つ陸側のプレート方向に年間数cm動き、その境界で発する強い力が地震を発生させるのです。特に、フィリピンプレートが北米プレートの下に沈み、その下に太平洋プレートが沈み込むという複雑な構造となっています。これにより、地震が多発する環境となっているのです。

※国の中央防災会議による被害想定が行われています。

その予測は、未曽有の大災害を示しています。

ここでは、南海トラフ地震と首都直下地震について説明します。

南海トラフ大地震

南海トラフを震源とする地震。発生確率 M8-9 30年で80％。

南海トラフ地震は、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界、東海、近畿、四国、九州地域と非常に広域にわたる範囲の震源域として、概ね100～150年間隔で繰り返し発生してきた大規模地震。前回の南海トラフ地震（昭和東南海地震（1944年）及び昭和南海地震（1946年）が発生してから70年以上が経過した現在では、次の南海トラフ地震発生の切迫性が高まってきています。

南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７、それに隣接する周辺の広い地域では震度６の強い揺れが数分間続くと想定されています。

首都直下型地震

北米プレート上、フィリピンプレートと太平洋プレートの境界ないしは活断層。　発生確率　M7 30年で70％

首都直下地震とは特定の地震を指す言葉ではなく、東京の周辺を含めたどこかでＭ７級の地震が起きることの総称として、国は警戒しています。
南関東、国の３割の人口が集中。また国の根幹の機能が集中しているため、国の機能のストップ、経済損失も莫大になる。

①南関東地震　フィリピン海プレートの上面で起きる海溝型地震。

Ｍ8.発生期間は200年から400年。対象関東地震1923年から100年が経過。

日付	地震名	マグニチュード
1782年８月23日	天明小田原地震	Ｍ7.0
1853年３月11日	嘉永小田原地震	Ｍ6.7
1855年11月11日	安政江戸地震	Ｍ6.9
1894年6月20日	明治東京地震	Ｍ7.0
1894年10月7日	東京湾付近の地震	Ｍ6.7
1895年1月18日	茨城県南部の地震	Ｍ7.2
1921年12月8日	茨城県南部の地震	Ｍ7.0
1922年4月26日	浦賀水道付近の地震	Ｍ6.8

②フィリピン海プレートと太平洋プレート境界ないし内部、あるいは活断層。

首都直下型と言われるのは、首都の直下、比較的浅い活断層により引き起こされる地震。生活圏の直下で起こるため地上を襲う揺れはすさまじく、阪神・淡路大震災(1995年1月17日発災)、新潟県中越地震(2004年)、熊本地震(2016年)など、いずれも最大震度は7を記録。首都直下型地震でも、首都圏に甚大な被害をもたらす、大災害となると予測されています。

こちらの地震には目立った周期性がなく、いつどこで起こるかわかっていないのです。

国の中央防災会議は、首都圏で起きる可能性のあるＭ７クラスの地震シミュレーションの中から、緊急性の高い１９カ所の地震を起こす断層を特定し、警戒を呼びかけています。

Ｍ7.　100年あたり2から３回の割合でおきている。
こちらが緊急性が高いと言われています。

多数の発震源から、様々なパターンで予測がされています。

首都中枢機能への影響が最も大きいと考えられるのが、都心南部の直下で起きるマグニチュード7.3の大地震。

現実となる日が近い!?
しっかり知り、備えることが重要!!

必要な対策を…

地震対策

家屋の耐震化、家具の転倒防止、落下物の防止など、対策が必須。

火災対策

耐震ブレーカーや、消火器の設置(使用方法の確認)、防災訓練などを実施。

飲食備蓄

最低３日間、できれば７日間の食物、飲料水の備蓄が必須。

トイレ対策

公的なトイレは使用不可となることが多い。健康に直結。備えが必須。
※高層マンションの場合、エレベーターが長期間止まることを前提に対策を。
※企業、学校などでは、従業員、生徒、教職員などが一時滞在施設として使用する。
機能を持つため、備蓄対策を。

過去繰り返し発生してきた、M7クラスの「首都直下型の大震災」。今後には「間東大震災」のような、M8クラスの発生も考えられるのです。

今、私たちは「災害のリスク」を正しく認識し、
しっかりと、ひとつずつ、
対策をしていきましょう。