被災時のトイレは最重要項目。女性にとっても大問題。

被災時の問題として、避難所不足の問題や、飲食不足、電気、ガス、水道というライフラインの断絶がいわれます。
が、東日本大震災、熊本震災を経て今「大問題」といわれているのが、「トイレ不足」またそれにまつわる衛生の問題なのです。
首都圏直下地震予測では発災２時間後には、81万７千人の人がトイレにいけない状況になるといわれています。

●大規模災害では、避難所が不足します。

被災時にはまず避難所に避難を想起します。が、首都直下地震の場合、760万人の避難者に対し、避難所は460万人分。東京都だけでも500万人といわれる避難者に、対応ができていません。
避難所に入れない場合も考えられるのです。また、熊本震災では過剰に入所した避難者で避難所はあふれかえり、体を横にできない程の狭さを経験した人も。法人や学校などの組織単位での避難、自宅避難、車避難、テント避難の可能性もイメージしておかなければならないのです。

※会社、学校などのコミュニティ、自宅避難、車、テントなどでの自主避難を　余儀なくされることも考えておく必要が。

中央防災会議の公表したシミュレーションでは、首都直下地震の発災後、東京23区でトイレが大幅に不足。発生から２時間で約81万7千人がトイレに行けない状況になると試算されています。丸の内の平日夕方被災では、女性は５時間トイレ待ちの試算も。

●公衆トイレは使えなくなる可能性が高い。
一般の人に聞くと、被災時のトイレは体育館や駅、公園などの公衆トイレを使用すると考えている人が44%,50割余りの人がそう思っています。ですが、公衆トイレが使用できない可能性が高いのです。

●その避難所でさえ、トイレが不足します。
停電、断水により水洗トイレは機能しなくなり、使用できなくなります。水洗トイレが機能しないとあっという間に排泄物の処理が滞り、汚物で溢れることも。次に届く貯蔵型のトイレは、清掃の為のバキュームカー不足により汚物処理もすぐに対応できません。その仮設トイレが来たのも、６割が４日以上後とのデータも。

●大量の帰宅困難者に対応するトイレも不足する可能性が。
首都直下地震では帰宅困難者は800万人。南海トラフでは中京、京阪神で1060万人が発生すると予測されています。避難所不足から避難者だけでも対応しきれないところも。帰宅困難者の受け入れ、休息が困難な場合も。

●帰宅困難者支援ステーション
東京都では、帰宅困難者に対して、都立高校、コンビニ、ガソリンスタンド、レストランチェーンなどが被災時に帰宅支援をするステーション機能を持つという協定を結び、休息場所として確保しています。が、その場所も被災、多くの帰宅困難者の集中も考えられ、どこまで対応ができるか未知数。

●駅やテーマパーク、商業施設、スポーツ施設など、人が集まる場所では、より大規模な「トイレ不足」が起こります。
滞留した避難者の3時間後には３割から５割が、トイレに行きたくなったとのデータも。

※東京駅には、50万人余りの滞留が推測されている。その半分がトイレに行きたくなるとしたら・・・。また、その半分が女性であったら。約13万人の女性が困る状況が推測されるのです。

●上下水道復旧は、仮復旧まででも１か月以上かかります。
下水処理などの本復旧は、道路下の埋没してる下水管などのメンテナンス、掘削作業などがあるため、１年以上かかるところも。個人宅、マンション、　オフィスビルの建物内の配管も、メンテナンスに時間がかかるのです。

●水道停止により衛生環境の劣化。
停電、断水、給排水管の損傷、下水道の損傷などの理由で、水洗トイレは使用できません。メンテナンスに使用する水すら確保できないため、環境は劣悪に。

トイレの不足により、長蛇の列、汚い、暗い、怖い、遠いなどの理由で、トイレに行きたくないため、水分などの飲食を控えることにより、体力、免疫力が下がり、既往症が悪くなるなどによる関連死が問題となっているのです。　トイレ問題は健康問題に直結します。

コロナウィルスが糞便より見つかることがわかってきています。日本ではマスクによる防御がいわれていますが、トイレを共有しない、トイレ後の手洗いの徹底、などケアが必要となります。

※手指や食べ物などを介して、鼻や口、目からウィルスが体内に入り感染するのが「経口感染」。
ウィルスを含む糞便が手指に付着し、これが口などに入るルートのことが「糞口感染」と呼ばれています。
コロナ禍の今、改めて「糞口感染」 の問題がクローズアップされています。
※呼吸器と大便の両方からウィルスが検出された人の場合、呼吸器からウィルスが検出された日数は最初の症状が出た日から平均17日後まで続いたのに対し、大便からは平均28日後までと呼吸器に比べて11日も長かった」との報告もある。(英国　スターリング大学　リチャード・ギリアム氏論文)

●コロナ禍の避難所のトイレ問題。トイレの共有、汚物の自主処理が可能なものを。
コロナ発症者は「医療避難所」へ、PCR陰性濃厚接触者、隔離期間のトイレ問題などに対応が必要。

●トイレの備蓄は浸透していません。８割の人がトイレの備蓄をしていません。法人、学校などコミュニティーによる避難や、自宅、車、テント避難などになる際のことも考え、　自分たちのトイレの備蓄をしておきましょう。
※タワーマンションでの台風被害時、自宅に備蓄がなく、マンション管理組合の共有トイレを使用するため、階段を30階分トイレのたびに上り下りしたという経験談もあります。

●防災トイレの多くは、ビニールを既存の便器にかぶせ、凝固剤で固めて使用するものです。便器が使えない場合の対応も検討しましょう。　
※熊本地震の際の震度７が２回、震度５以上が２５回発震し、自宅避難が怖いと、避難所に押し寄せ、避難所が過密となり居られず、車避難、テント避難となりました。南海トラフでは津波の発生が予測され、避難が必要となる可能性が高くなります。自宅や会社での便器の使用は難しいこととなります。

●使用後の汚物は、３か月など長期保管の可能性も。匂い問題にも対応を。凝固剤に消臭力があっても、糞便の上からかけるものは、下に水分がドロップするため凝固剤だけでは匂いのケアは難しいのが現状のようです。防臭タイプの袋を用意しておきましょう。

被災時、３時間後には80万人がトイレにいけないというデータも。
女性には大問題です。携帯用のトイレを持っていれば、まずは困りませんね。
小さく、携帯しやすいものを、鞄に一つ入れておきましょう。